ダイエットの誇大広告で消費者庁から指導があった例を紹介します。

ダイエットにおいて誇大広告は本当に溢れています。

 

実際に、誇大広告で消費者庁の指導が入った例があるので紹介します。

 

このサイトでは会社名は伏せさせて頂きますが、実際にニュースにもなった事例です。

 

下記の動画をみれば、誇大広告のひどさが分かるかと思います

 

 

この会社のサプリはダイエットに、失敗した人が1000人に一人だとアピールしていたようです。

 

しかし、実際には根拠がなく景品表示法違法で消費者庁が指導したのが分かります。

 

消費者庁が調査に乗り出したところ、簡単に痩せられる根拠が全く見つからなかったそうです。

 

さらに、痩せたとされているモニターの方もサプリを飲んでいないとしています。

 

このサプリの効能を解説している医師なども実在しないそうです。

 

このサプリメントは1億6000万円を売り上げたとされています。

 

かなり多くの人が信じてしまったのが分かるのではないでしょうか?

 

それと同時に誇大広告のひどさも痛いくらい分かる動画です。

 

 

これもまだ氷山の一角

 

このサプリの場合は、余りにも売れすぎてしまったがために消費者庁の指導が入りました。

 

しかし、余り売れていないサプリなどでは、容赦なく誇大広告が出されているのが現状です。

 

業者によっては、有名になりすぎて消費者庁の指導が入る前に、販売をやめて別の名前の商品に変更して商品を再販売する業者も多いとされています。

 

しかし、誇大広告には一定の法則が適用されるので、それを憶えれば危険を回避することが出来るでしょう。

 

極端な効果を宣伝する商品は、基本的に誇大広告なので注意してください。

 

現在消費者庁に指導を受ける業者もいますが、氷山の一角に過ぎません。

 

 

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